動画の力をインナーブランディングに活かす

［インナーブランディング］

自社の強みを社内で共有インナーブランディングに動画を

・商品・ブランドの強みを社員が理解できていない…

・社内のコミュニケーションが取れていない…

インナーブランディングの必要性

前項では事業や商材の理解に動画を活用するケースを紹介しましたが、こうした利用法はBtoBの企業でも活用が進んでいます。BtoB企業の中には、一般的には理解しにくいサービスを展開していたり、ひと口では説明できないような複雑な技術を持ったところがあります。そうした企業にとって、自社の事業を簡潔に説明する動画は営業や社員研修などさまざまな使い道がありますが、見逃せないのが従業員に自社の技術や強み、さらには企業理念やビジョンを理解させる、いわゆる「インナーブランディング」の領域です。

社内の共通言語をつくることでコミュニケーションを促進するこうした取り組みは、社内に一体感を創出し、その結果として仕事の質を向上させ、離職率を低くするといった効果があると言われています。今や、社外に向けた「アウターブランディング」と同様に重視する企業が増えてきているのです。

動画が伝える熱いメッセージ

こうしたインナーブランディング領域における動画活用の具体的な例として、今後増えていきそうなのが「社内報」の動画配信化です。海外の企業や、日本でも外資系の企業などでは、すでに切り替えを進めているところもあります。

社内報を動画にする狙いの一つはコスト削減にあります。紙の社内報は制作に費用も時間もかかりますが、シンプルな動画で構成された社内報であれば、制作にそれほど時間はかかりませんし、費用も安上がりに済ますことができます。

しかし、それよりも大きなメリットは動画が得意とする情報を伝える力を活用し、より強いメッセージを社内に向けて発信し、インナーブランディングを進めていくことにあります。

トップの強い思いやメッセージを社員に浸透させたり、優秀な社員のノウハウを広く社内に共有したりといった、社内報がそもそも持っている役割をより力強く実現してくれるでしょう。

こうした活用法は、トップのメッセージに特に強い意味があるスタートアップやベンチャー企業に向いています。その他にも支店が各地にあることでトップの声が届きにくくなっている大手企業や、会社規模が大きくなったことで社員同士の交流が少なくなってしまった企業、さらには、さまざまな言語が行き交う多国籍企業などでもおおいに役に立つでしょう（言葉の障壁も字幕テロップを入れることで解決できます：次項参照）。

動画が社内の一体感を生み出す

インナーブランディングを進めていくと、コミュニケーションの促進につながると言われていますが、動画にはそもそも見る者の感情を刺激し、コミュニケーションを促す効果があります。インタビューに座談会、優秀社員の紹介など、動画に適したコンテンツはたくさんあります。

会社の強みを理解できていない社員が多いといったケースだけでなく、社内でのコミュニケーションが十分に図れていないと感じるような場合にも、動画活用を検討してみることをおすすめします。