動画マーケティングの予算感

内容次第で制作費は抑えられる

しっかりとした動画広告をつくって効果をあげたい時や、企業や商品のブランディングに関わる動画をつくりたい時は、やはりプロの制作会社に依頼したい。その場合のコストはどれくらいになるのだろうか。Web動画の黎明期から動画の制作・コンサルティングを行うイメージ・ジャパンの隈部周作氏に話を聞いてみた。

隈部氏はまず、「そもそも動画マーケティングのコストは、制作費と広告費の2種類があります」と述べた上で、それぞれの相場について教えてくれた。

まず制作費については、ランサーズなどクラウドソーシングが台頭してきたこともあり、以前に比べれば比較的低価格で依頼が可能になってきているという。静止画やCGを組み合わせた動画なら、撮影の人件費やモデルの費用などもかからないため、制作費を抑えることができる。イメージ・ジャパンでは30万円程度から相談に応じているという。

もちろん、どれくらいの制作費がかかるかは、動画の内容によって大きく変わってくる。先ほど挙げた撮影の人件費の他にも、企画・構成から依頼するかどうか、ナレーションを入れるかどうかなど、費用を左右する要素は複数ある。どんな動画にするか具体的なイメージがない場合でも、あれこれ悩むより相談してしまったほうが素早く予算感を掴めるはずだ。

費用対効果を高めるには改善のサイクルが肝心

次に教えてくれたのが、プラットフォームに支払う広告費の相場だ。イメージ・ジャパンでは、1カ月あたり10万円、3カ月間の出稿から対応が可能だという。なお、実際は1カ月20万円程度を広告費として使うケースが多いそうだ。

そもそも広告費用は、企業が動画配信プラットフォームに直接支払う方法もあるし、外注に管理を任せる方法も考えられる。イメージ・ジャパンの場合は後者を推奨しており、その場合は全体の2割を管理費として受け取っている。例えば企業が広告費として1カ月10万円をかけた場合、管理費を差し引いた8万円がプラットフォームに支払う広告費になる。外注先は管理費を受け取っている分、広告の設定などを適切に行ってくれる上、広告掲載期間中は分析を行い、コンバージョン改善のための提案まで行ってくれる。

やはり、費用対効果を高めるためには、分析に基づいた改善が欠かせない。そして費用対効果を高める上で隈部氏が特にオススメするのが、動画のテストマーケティングだ。同じ動画でもテロップを変えるだけで効果が変わってくるため、短い期間で複数のバリエーションを試した後、もっとも効果的だったものを大々的に展開していくという考え方だ。これなら、反応の低い動画に余計なコストをかけてしまうリスクを避けることができ、費用対効果を最大化できる。

動画は制作することが目的ではなく、Webサイトへの誘導やコンバージョンなどを伸ばすことが本来の目的のはず。動画広告に限ったことではないが、制作・分析・改善のサイクルが重要になってくる。