【タイアップ】次世代タッチソリューションを開発する会社

タイアップ

2024年6月18日

ミート株式会社

https://www.meet-meet.com/
150-0043 東京都渋谷区道玄坂1丁目12-1 渋谷マークシティーW22階
TEL 050-3562-3006

「スマホをかざすだけ」のNFC技術が結実し、サービススタート

　ミート（株）は、2022年、ビジネスモデル特許出願中の「MEET」を開発するために創業された会社です。MEETとは、NFC（Near field communication）と呼ばれる近距離無線通信技術を活用し、スマートフォンでのタッチ動作を起点にするPoint 2 Digital サービスのこと。例えば、実店舗に置かれたNFC対応の「MEET」に、ユーザーがスマホ（AndroidやXS以降のiPhone）をかざすだけで、チップの情報が直接スマホ側へと即読み込まれる、デジタルが苦手のユーザーでも簡単に実行できる仕組みです。

　MEETには、従来のタッチソリューションと大きく異なる特長が3つあります。1つ目は、ユーザーの負担がスマホをかざすだけで済む点。二次元バーコードだと、スマホのカメラや専用アプリを起動する手間がかかりますが、MEETは不要です。従来のNFCも、スマホの機種ごとでチップに反応するエリアが限られ、反応しづらい場面もあります。MEETだと「MEET EASY ACCESS©」という機構（特許取得済）でチップの読み取り位置の制限を取り払うので反応しやすく、NFC対応のスマホでかざせば、即アクセスが可能なわけです。

　2つ目は、高いセキュリティの担保です。二次元バーコードや一般的なNFCは、バーコードや受信URLなどをコピーし他者への配布が容易です。MEETならユニークなセキュリティ技術を持ち、各アクセスに1回しか使用できず、コピー対策が万全です。

　3つ目は、MEET専用サーバの管理画面でアクセス時の挙動や各リンクの権限を自由に設定できることです。個別設定に加え、何千何万のURLをリアルタイムに編集でき、タイミングにあわせた情報発信に対応し、チップの現物交換や回収が不要です。大規模拠点や人数での利用や、会員向けの限定した使用にも適しているのです。

実店舗やイベントなど、幅広い場面での接点づくりが可能

　対面の現場に一度MEETを設置すれば、遠隔の情報コントロールが可能な特長（だからチップ交換が不要）を最大限に活かして、懸案中のビジネス上の課題を根本的な解消へと導くことができます。

　例えば、実店舗の各商品用にMEETを設置。来店ユーザーが検討段階に入った商品のMEET（チップ）にスマホをかざすと、自動で店舗が運営するショッピングアプリなどを呼び出し、該当商品をお気に入りの登録画面へと遷移するように設定しておきます。一度かざしたユーザーには各MEET IDのアクセスログが付与され、「お気に入り商品のクーポンを、当日限定で特別にプレゼントする」というプッシュ通知発信が対応可能に。後からECサイト経由で購入しても、店舗や商品ごとに流入元の計測や効果検証を可能にします。

　さらに、スポーツ観戦のスタジアムやコンサート会場などの大型施設にも応用して使えます。例えば、各座席にフードやドリンクを注文できるMEETを設置。自席で決済すると、注文された商品が店舗で準備され、デリバリーも可能に。つまり、並ばず商品を受け取ることができます。問題が多い「規制退場」の課題にも活用可能で、ルールを遵守した観客のみにMEET経由でインセンティブを提供すれば、規制退場の効果の向上を期待できます。他にも、チケットレス入場によって転売防止に役立てることも考えられます。

　さらに、MEETはチップの裏表で異なる機能を実装できるので、営業パーソンがMEETを持ち歩き、表面では本人のLINE情報や各SNSのフォロー、裏面では担当商品のデジタルクーポンを発行可能にすれば、現場の営業活動にも活かせるでしょう。

　今後もMEETを通じて、さまざまなビジネスの加速に貢献したいと考えています。

株式会社コーセー「雪肌精」化粧水サンプルにMEETを導入
販促、イベントなど大手企業でも広がるMEET導入事例！

株式会社コーセーは、主力ブランドの1つである「雪肌精」の化粧水サンプルをリアル店舗で配布。化粧水サンプルにMEETシートを添付してLPへの遷移を訴求しなおしたところ、コンバージョンが10倍近く増加（51.7％）。サンプルを受け取った人のうち、2人に1人以上の割合でLPへと遷移するように。MEETの導入によって、LP誘導策が劇的な改善を遂げたのです。この手の施策で、総配布数に対して半分以上のユーザーの遷移は異例とも言え、二次元バーコードなどと違い、MEETがいかに「スマホをかざすだけ」で施策の実現に至れるかという、ユーザーフレンドリーの側面を実証した結果にもなりました。他にも、MIZKAN MUSEUM館内でのスタンプラリー型イベントを実施し、施設運営を行う指標として活用されるなど、着実に導入事例が増えています。