［2-4］関心が出てきた候補者に自社への理解を深めてもらう

候補者はまだ自社のことをよく知らない

「認知」「集客」を経た候補者であっても、自社への理解はまだまだです。ここでは、自社についての関心を深めてもらうための施策について説明します。

これまで候補者に届いている情報は、主にメンバーがSNSなどで発信したものや、採用サイト、ナビ媒体、交流会や勉強会への参加で得てきた内容などになってきますが、それらを通じての情報だけでは、まだまだ自社を理解してもらうには限界があります。そこで、もっと詳しい情報を伝える場であったり、候補者からの質問を受ける場をつくるのがいいでしょう。

ただし、候補者はこの時点で、本格的に自社への転職希望があるというわけではありませんので、一般的な面接を行うのはNGです。例えば、オフィス見学を兼ねたライトな面談形式を設けるなど、候補者が身構えなくていいような形式を企画するといった工夫も必要です。

このフェーズ以降は、オフラインでの施策がメインになってきます。

よく知ってもらい、相性を探ってもらえる機会をつくろう

このフェーズで実施しやすい施策として、自社の魅力を伝える「広報面談」があります。いわゆる面接ではないため、候補者への「個別説明会」に近い形式で、気軽に来てもらうことができます。スタートアップ・ベンチャー企業では、この広報面談を社長が行うケースも多いです。

候補者からすると「社長がわざわざ話してくれて嬉しい」「必要と感じてくれていそう」という印象を持ちますし、気軽に話していくことで「風通しが良さそうな会社」という印象も持ちやすいでしょう（01）。

広報面談で、候補者から緊張を感じ取ったり、反応に違和感があれば、知らず知らずの内に堅苦しい面談になっているかもしれません。話をしながら候補者の反応も見つつ、振る舞いや雰囲気を工夫していきましょう。

オフィスの会議室に限定することなく、メンバーが働いている姿が見える場で話をしたり、ランチをとりながら話をする食事会形式でもいいかもしれません。地方在住でオフィスに来ることが難しいという場合は、スカイプなどを活用しましょう。従来は対面にこだわるケースも見受けましたが、今は離れていてもリアルタイムに顔を見て話ができる便利なツールがありますので、候補者にあわせていきましょう。

いずれにしても、自社のことを深く知ってもらうために、効果的な施策をとっていきましょう。最終的に、社長が広報面談をするのが本当に良いのか、ペルソナと近しい社内メンバーがするのが良いのかも考えるようにしてください。

広報面談では、自社の良い面だけを伝えるのではなく、悪い面（改善が必要な点、課題）もオープンにしましょう。また、候補者からの質問には誠実に答えましょう。候補者の関心をさらにひく場でもありつつ、マッチング精度を図る場にもなるためです。