SNS動画広告に勝機あり！

動画市場は右肩上がり

新型コロナウイルス（以下、新型コロナ）の影響で戦略変更を余儀なくされているマーケティング活動。緊急事態宣言中に実施された調査からは、新商品をプロモーションするためのイベントやポップアップストアなど「対面」で「人との接触」が必要なPRへの投資を抑制していることがわかってきました（1）。反対に力を入れようとしているのが、SNSの活用です（2）。調査からもECやオウンドメディアなど、他の手法を大きく引き離していることがわかります。動画広告市場全体を見ると、2019年後半に実施された調査では、市場は右肩上がりに増加（3）。2023年には2019年の約2倍、5,000億円を突破すると推測されています。調査は新型コロナの影響を受ける前に実施されたものですが、withコロナの時代となっても、動画広告市場が今後も伸びていくのは間違いないでしょう。

約3割のユーザーがSNSの利用時間が増加

SNSを積極活用しようとする企業に対して、ユーザーの行動にはどのような変化が起きているのでしょうか。マーケティング戦略を考える上で気になるのは、外出自粛によるSNSの利用時間の変化でしょう。これは約6割の人が利用時間は「普段と変わらない」と回答する一方で、3割以上の人に増加傾向が見られます（4）。さらに、どのSNS利用が増えたかという調査からは、特にTwitterやLINEの利用が増加していることがわかります（5）。背景には「SNSを利用する目的」が影響しているようです（6）。日常的な情報収集に使うTwitterと、友人とのコミュニケーションに使うLINEが新型コロナの情報収集にも使われた反面、Instagramは趣味や好きなことに関する情報収集に使われることが多いため、新型コロナによる利用増加が少なかったと推測できます。

大前提は広告全体の設計 SNSでの動画視聴が増加

動画広告市場の増大と、新型コロナの影響によるSNS利用の拡大傾向。この2つの調査結果の掛け合わせから期待されるのがSNS動画広告です。調査結果からはすでに動画広告に投資した／投資する見込みの広告宣伝担当者の半数以上が、動画広告を「テキストや静止画のみよりも効果が高いと思われる」「広告のトレンドである」と考えていることがわかります（7）。一方で課題として挙げられているのが「広告戦略の全体設計」（8）。動画広告に注目しているものの、広告戦略全体のなかで、動画広告をどう位置づけるかが大事と考えていることが調査からわかります。また、「出稿する媒体の選択」も課題に挙げられていますが、最も多くの人が「普段、動画コンテンツを視聴するプラットフォーム」として挙げたのは動画に特化しているYouTube。しかしTwitter、Instagramを挙げる人も増えており、SNSでの動画視聴も多いことがうかがえます（9）。

動画広告を見た4人に1人が購買や興味促進に

ではSNS動画広告の効果はどれほどのものなのでしょうか？ 実際に動画広告を見た人が、「購買やクリックなど何らかの行動に繋がった」「その内容に興味を持った」ことなどを示す「エンゲージメントンゲージメント率」を年代別に2017年12月と2019年12月で比較すると、50代を除いてすべて上昇。とくに社会で働き始める人が多い20代の上昇率は大きくなっており、SNS動画広告が購買や興味促進に?がりやすいことがわかります（10）。全体平均では、「購買やクリックなど何らかの行動に繋がった」「その内容に興味を持った」が約25%と、4人に1人に広告効果が期待できる結果になっています。さらに、女性よりも男性のほうが動画広告に興味・関心を持ちやすい傾向があるようです（11）。

「非対面」「非接触」でのマーケティングを実現するための有力な手法になりそうなSNS動画広告。これらのデータを参考に、ぜひ取り組んでみてください。